葬儀業界の変化

私が葬儀業界の霊柩車会社に入社した平成5年には、互助会系の葬儀社はありましたが、大手と言われる多数の市町村に跨って葬儀式場を展開するような葬儀社は無かったです。　葬儀社と葬儀社というよりも葬儀屋と言われる個人業者が各地域で地元密着で営業していることが普通でした。

それから少しづつ互助会系の葬儀社が人口の多い地域・隣接した地域から徐々に葬儀専用式場を展開をしました。　それに飲み込まれて廃業を選ばれる個人葬儀社が出たり、自社式場ごと身売りをしたり、対抗するために自社の葬儀専用式場を複数展開を始めたり、他社の買収やグループ化をされる葬儀社が出てきました。

平成の２０年くらいから「家族葬」が普通に選ばれる葬儀の形式として普及し始めて、今までの大きく・豪華・高価格が当たり前だった葬儀業界（特に大手さんや互助会系さんは、人や式場も多いので経費が必要なので）にとっては、出来るだけ影響を小さくしようとする葬儀社と、新しい家族葬を売りにしていこうとする葬儀社に分かれました。

そして、「家族葬」から、更に簡略化の進んだ「直葬」が選択肢として一般化が進んでいく中で、新型コロナウイルス性肺炎のパンデミックによる外出自主規制、県境を跨いでの移動の自粛、緊急事態宣言、蔓延化防止などの葬儀への参列を自粛することが、喪家にとっても参列者にとっても最善の選択となり、大きな葬儀式場・大きな祭壇・豪華でサービス満点だけど費用が掛かる葬儀は、ほとんどの人にとって時代遅れの葬儀の形になってきました。